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2018-01-31

エンゲージメントとは何か?エンゲージメント向上のための人事施策5個

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社員が一丸となり、会社と自らの成長を目指して努力し続けていくことは、事業の成功において最も大事なことの一つです。会社と社員との一体感を示すエンゲージメントを向上させるためには、どのようなことを行えばよいのでしょうか。エンゲージメント向上のための人事施策について解説します。

エンゲージメントとは?

企業におけるエンゲージメントとは、「組織と個人との絆を深めるための取り組み」を意味します。特に会社においては、会社と社員との絆を深め、お互いがお互いの成長に貢献できる関係を築くことを、エンゲージメントといいます。

会社と社員との絆を深めるとは、社員が会社に対して愛着を持てるようになることです。会社の理念やビジョンに共感し、経営方針や人材育成の考え方を深く理解し支持することで、社員の愛社精神は育っていきます。

企業がエンゲージメントに取り組むべき理由

エンゲージメントを高めることは、企業にとって大きなメリットです。社員全体が会社のあるべき姿を意識し、それに向かって邁進していくことで、会社は大きく発展するためです。さらに「会社の成長が自分の成長につながる」ことに社員が気づけば、ますますモチベーションがアップします。結果、一人ひとりのスキルが磨かれ、離職率が抑えられるでしょう。

エンゲージメント向上のための人事施策5個

人材不足が進み、離職率が高まる傾向のある現代において、人材を会社につなぎ留める取り組みが重要視されています。エンゲージメント向上のための人事施策にはどのようなものがあるか、具体例をまじえながらご紹介します。

理念やビジョンの共有

エンゲージメント向上のために最も大切なのが、会社の理念やビジョンを全社員と共有することです。会社の理念やビジョンがわからないということは、会社が何を目指しているのかが見えないということになり、社員の姿勢が定まりません。

理念とビジョンは、より良い会社になるための道しるべです。道しるべに従い、ゴールを目指していくのは、他ならぬ社員たちです。社員に目指すべきゴールを明確に提示し、かつ共有するよう徹底しましょう。

理念やビジョンの共有に有効なのが、「見える化」です。分厚い経営計画書に示してあるだけ、社員手帳に書いてあるだけでは、社員に浸透しません。事務所の見えるところに大きく貼りだす、朝礼で音読するなど徹底しましょう。

コミュニケーションの活性化

会社に深い絆を感じてもらうためには、ただ理念やビジョンを押し付けるだけではいけません。「自分はこの会社にいることで成長できる」と感じさせることができなければ、社員はやがて去っていってしまいます。

社員がやりがいを感じ、自分自身の成長につながる仕事であると納得できる環境を用意するためには、社員一人ひとりを理解する必要があります。どんな人物で、何を大切にし、どのような仕事に喜びを覚えるのか。それを知るには、コミュニケーションの活性化が欠かせません。リーダーは意識して会話の機会を増やし、個人を深く理解する努力をしましょう。

ワークライフバランスの推進

たとえ社員全員が会社の理念に共感し、一丸となって懸命に働いたとしても、ワークライフバランスが整っていなければ、いつか燃料切れになってしまいます。プライベートを確保し、自らをメンテナンスする時間を設けてもらうことが、会社の持続的な成長につながります。

特に現代は子育てや介護など、時間に制約のある社員が増えつつあります。スキルアップのための勉強に時間が欲しい人もいることでしょう。ワークライフバランスを意識し、働きやすい職場を提供できれば、モチベーションも高まります。

人材育成

エンゲージメントは、新入社員のうちから意識して人材育成すべきです。早くから会社のビジョンを叩きこむことで、よりエンゲージメントの高い社員が育成されます。また、採用段階で企業文化に合う人をピックアップするためには、企業説明会でビジョンや理念をはっきり明示することが有効といえるでしょう。

福利厚生の充実

会社のビジョンに共感して働いてくれる人もいれば、「会社の働きやすさに惹かれて」愛着を持ってくれる人もいます。福利厚生が充実すれば、働きやすさを求める人のモチベーションが高まり、エンゲージメントの向上につながるでしょう。

個人の成長が企業の成長につながる

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個人が成長すれば、それは会社の成長につながります。そして会社が成長すれば、個人が成長するチャンスがさらに生まれます。成功する企業は、この繰り返しで躍進していくのです。そのためにはエンゲージメントがいかに大切か、おわかりいただけたのではないでしょうか。

おわりに

「共有しようにも、理念やビジョンは特に掲げてこなかったな」と感じている経営者の方は、今すぐビジョン形成を始めましょう。理念は、大きな企業だけのものではありません。企業があれば、そこには必ず理念があってしかるべきものです。仕事のどんな面に一番の喜びを感じるかを考えれば、きっと理念はすぐに見つかるでしょう。


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