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2017-12-27

カフェテリアプランを詳しく解説!導入するメリットや代表的なメニュー例

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社員のために福利厚生を充実させたいけれど、コスト面でも不安があるし、社員みんなに必要な福利厚生なのかどうかが判断しづらい。そんなときに有効なのが、カフェテリアプランです。

福利厚生でカフェテリアプランを導入するメリットやデメリット、代表的なメニュー例をご紹介します。

カフェテリアプランとは?

カフェテリアプランとは、カフェでメニュー表から好きなものを注文するように、たくさんの福利厚生のなかから、社員自らが自分に合ったものを選べる制度です。どのような福利厚生がメニューに並ぶかは、企業によって違います。

カフェテリアプランでは、企業がスタッフに福利厚生のためのポイントを付与し、個々人がポイントの範囲内で福利厚生を受けるという仕組みがとられます。ポイントは有効期限付きで、年度の初めなどに付与します。

日本でカフェテリアプランが初めて導入されたのは1995年、ベネッセコーポレーションでのことです。その後、TOTOやコクヨ、アサヒビール、日本オラクル、ユニリーバなど、多くの大企業や有名企業が取り入れるようになってきました。

カフェテリアプランの代表的なプラン例

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カフェテリアプランのメニューに載るのは、例えば次のような福利厚生です。

家庭環境を整える

住宅補助、育児休暇、保育補助、託児所補助、介護費補助など、家族を支えるための補助制度です。

キャリア支援

資格試験補助など、社員が自らのキャリアを磨くことを応援する制度です。

レジャー

旅行補助、宿泊補助、交通機関のチケット補助など、余暇を充実させるための制度です。

健康増進

人間ドック補助、スポーツジム利用補助、マッサージ利用補助など、社員の健康を支えるための制度です。

カフェテリアプランを導入するメリット

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社員の多種多様なライフスタイルにフィットする

カフェテリアプランを導入すれば、「使う権利はあるのに、使う機会がない」福利厚生がなくなります。例えば独身者にとっての育休制度、運動が苦手な人のスポーツクラブ利用補助、持ち家の人の住宅補助などです。

福利厚生メニュー表の中から自由に選ぶ形式にすれば、「あの福利厚生を使わないから、何だかそのぶん損をしている気がする」という気分にもなりません。それぞれの社員が、自分のライフスタイルに合わせて福利厚生を選べます。

福利厚生にかかるコスト管理が徹底される

ポイント制なので、年によって福利厚生の利用率が大きく変わることはありません。つまり、企業にとってはコスト管理をしやすい仕組みといえます。

長く仕組みを導入すれば、長年において誰も選ばないような福利厚生はメニューから外すといったこともできてきます。

採用に際して有利となる可能性がある

カフェテリアプランがあることを明言して採用活動を行えば、優秀な人材が集まってくるきっかけになります。

就職活動をする若者にとって、福利厚生が充実していることは重要なポイントだからです。カフェテリアプランの豊富なラインナップと合理性に惹かれる求職者は多いでしょう。

カフェテリアプランのデメリット

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本当に必要なときポイントが足りないかもしれない

ポイントを前もって使ってしまうと、本当に必要になったときに適切な福利厚生を受けられないかもしれません。どんな福利厚生を受けるか、年単位で考えて組み立てる必要が出てきます。

また、福利厚生を併用することができないと、悩む場面も出てきます。例えば、育児補助を受けながら子どもを保育園に預け、空いた時間で資格取得補助を受けながら勉強したいと思っても、両方を利用するにはポイントが足りないかもしれません。

この場合、どちらか一つだけを利用できても、あまり意味がありませんよね。

ポイント管理のため総務の仕事が増える

どの社員がどれだけのポイントを使い、どんな福利厚生を使ったのかを管理する仕事が新たに発生することになります。社員数が多くなるほど、管理が大変です。

カフェテリアプランはアウトソーシングすることも可能

カフェテリアプランは、福利厚生を代行してくれる会社にアウトソーシングすることも可能です。ポイント管理を代行してくれるのはもちろん、プラン設計段階から関わってくれるため、初めての導入でも心強い味方となるでしょう。

どんなメニューを導入すべきか、どの程度のポイントを付与するのが適当なのかなど、相談にのってくれます。

おわりに

ずっと使われていない福利厚生はありませんか。「人気がないから、こっちは辞めて、新しい福利厚生を導入しようか」と悩んでいるなら、カフェテリアプランがおすすめです。

古い福利厚生はそのまま、新しいプランを導入しても、コストが余分にかかることはありません。古いものは徐々に整理していくことにして、まずは新たに必要度の高い福利厚生を導入しましょう!


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